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育児・ベビー用品の業界地図・市場規模・企業分析

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拡大するベビー関連の市場規模と動向

国内が少子化する中、ベビー用品市場が大きく拡大するという現象が発生しています。
乳幼児向け紙おむつの統計を出している日本衛生材料工業連合会によると2014年は対前年比110%を超える120億枚が生産されており、5年前の2009年と比較すると150%も成長しています。
では、なぜこんなにも成長しているのでしょうか?

これまで少子化なので育児・ベビー用品市場は衰退は避けられないと見なされてきましたが、アジアの新興国からの需要が大幅に増加していることで市場は上向いていることが大きく影響しています。
育児・ベビー用品市場は非上場企業が多く全体像を把握することは難しいですが、上場している大手企業は海外進出に積極的でユニ・チャームやピジョンなどは好調な業績が続いており、その多くが好調な海外事業やインバウンド観光客の増加が要因となっています。

また、保育園や体育指導といったサービス関連は少子化の中でも需要が増してきているので、今後の拡大が期待されます。

育児・ベビー用品関連市場の上位企業

用品系を取り扱う企業ではユニ・チャーム、ピジョン、花王、P&G、コンビ、アップリカ・チルドレンズ・プロダクツ
特にユニ・チャーム、ピジョン、花王などの企業はアジア進出に積極的です。
小売では西松屋チェーン、日本トイザらス、赤ちゃん本舗
通販ではベネッセライフスマイルショップ、赤すぐネット
食品では和光堂、ビーンスターク・スノー、明治ホールディングス、森永乳業
アパレルでは三起商行、ファミリア、F・O・インターナショナル、キムラタン
サービスでは保育園関連でJPホールディングス、体育指導で幼児活動研究会
などがあります。

まとめと将来予測

育児・ベビー用品市場のうち海外のニーズを掴んで成長している分野は、日本国内で鍛えられた安全性と品質に加えて、縮小する国内に早めに見切りをつけて海外進出が早かったという点がプラスに作用するようになってきている感じがします。
業界首位のユニ・チャームに至っては海外売上比率60%超、営業利益率10%、平均年収800万円超と各種指標が縮小市場の企業のものではなく完全にグルーバル企業のそれになってることも驚きますね。
今後は、国内市場に関しては少子化が進む一方で2020年の東京オリンピック開催に向けて増加する外国人観光客の需要が期待できる点とサービス系の市場拡大で、横ばいまたは若干上向くのではないかと思われます。
海外に関しては、アジアの需要は引き続き増加するものと思われますので、ユニ・チャーム、ピジョン、花王などの企業の業績は好調が続くと予想されます。

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参考

乳幼児紙おむつの統計