貸借対照表で確認出来る企業の安全性は下記の様に期間別に見ることが出来ます。
- 当座比率（瞬間的な安全性）
- 流動比率（短期間の安全性）
- 自己資本比率（中期間の安全性）
中長期的に確実な成長が見込めているとしても、上記の、特に短期間の安定性を確保出来ていない企業は思わぬアクシデントで発生した支払い等に対応することができず、倒産するリスクを抱えています。そのため、短期間の安全性がきちんと確保されているかを確認することは企業の安全性を確認する上では非常に重要です。
- 当座比率（瞬間的な安全性）
当座比率＝当座資産／流動負債 で求めることが出来ます。
当座資産は現預金、受取手形、売掛金、有価証券、貸倒引当金が該当し、流動性の高い資産の中でも特に現金化しやすいものが該当します。流動負債は、１年以内に返済義務のある負債が該当します。
直近で返済義務が発生する支払いが、仮に一時期に集中したとしても当座比率が高ければ対応が十分に可能となるため、この指標が高いと瞬間的なアクシデントにも十分対応出来る企業と言えます。目安としては90％以上あることが望ましいです。
- 流動比率（短期間の安全性）
流動比率＝流動資産／流動負債 で求めることが出来ます。
流動負債が１年以内に返済義務の生じる負債であることは上記で説明しましたが、流動資産に関しては１年以内に売却予定の資産に加えて、通常の営業サイクルの中で使用されるものや当座資産が含まれます。
つまり、当座資産ほど現金化はしやすくない資産も含まれるが、流動性の高い資産が１年以内に支払い義務の発生する流動負債を上回っていれば当面の資金繰りには問題ないと言え、目安としては120％以上あることが望ましいです。
- 自己資本比率（中期間の安全性）
自己資産比率＝純資産／資産
純資産が返済義務のないもの、資産は企業が成長するために負債と純資産を元手に「運用」しているものとの説明は前回しましたが、自己資本比率は「運用中」の資産のうちどれだけ返済義務のない純資産が含まれているかを示す指標となっています。
つまり、この数値が高ければ高いほどリスクの少ない経営をしていると言えます。目安としては業種によって変化しますが、15〜20%以上あることが望ましいです。
以上が、企業の安全性を分析する場合の指標となります。
